家電リサイクルについて知ろう、3つのポイント

ゴミは燃えるゴミや燃えないゴミなど…物によって分別が徹底されています。
その中でも大きな家具や家電などは粗大ゴミとして捨てるようになっていますが、2001年には新たに家電リサイクル法というのが定められました。
この家電リサイクル法とはどのようなものなのかをご紹介していきます。

家電リサイクル法ができた理由

家電リサイクル法が2001年に定められるまでは、家電も粗大ゴミなどで捨てられていました。
しかし粗大ゴミとして捨ててからの処理が大変なものもたくさんあります。
また、まだ使える資源も含まれているということから、せっかくまだ使える資源があるならそのまま埋めてしまうのは非常にもったいない…と考えられるようになりました。
廃棄する量を減らすことも重視され、その結果として資源があるならばリサイクルするようにと法律が変わったのです。

家電リサイクル法で定められている家電

エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機の4つが家電リサイクル法で定められています。
どれも家庭用と限定していて、業務用は対象外になります。
これら4つの中でも細かく区分が分かれていて、その区分によって処分をする際にかかる費用はかわりますので、対象となる区分をチェックして処分費用を計算しましょう。
もしも対象の家電化どうか迷ってしまったら、販売業者などに尋ねてみて、家電リサイクル法が適用されるかどうかしっかりと確認してください。

処分する際の仕組み

処分をする人は排出者といいますが、行うことは廃棄の手配とリサイクル料金の支払いです。
運搬費用なども負担をするのは今までその家電を使っていた人ですから、きちんと支払いをしましょう。
小売業者や販売業者に引取りをしてもらい、その後小売業者や販売業者は製造業者やメーカーなどに引き渡します。
そこで廃棄するものは廃棄にまわし、リサイクルできるものはリサイクルにまわします。
これを円滑に進めるためにそれぞれに役割を与えたのが家電リサイクル法であり、すべてが協力し合って家電リサイクル法にのっとったリサイクルは実現するわけです。

まとめ

  • 家電リサイクル法ができた理由
  • 家電リサイクル法で定められている家電
  • 処分する際の仕組み

この3つで簡単ではありますが、家電リサイクル法についてご紹介しました。
廃棄される家電を有効活用できる方法ですから、みんなが協力し合って適切な処分ができるようにしなくてはなりません。
それぞれに役目がありますから、きちんと家電リサイクル法に従って処分をするようにしてください。