壊れた家電は無料回収してもらえるのか? 処分方法と捨て方のコツ

「壊れた家電はどのように処分すれば良いのか分からない」など、家電の処分方法で悩んでいる方が多いでしょう。壊れた家電は、リサイクルショップなどでは買取不可となるため、自治体で処分するか、回収業者へ依頼するという方法があります。業者の中には、条件つきで無料回収を行っているところもあるのです。無料回収ができれば、費用をかけることなく処分できます。本記事では、壊れた家電の無料回収のポイントと正しい捨て方・注意点について解説していきましょう。

  1. 壊れた家電の処分方法は?
  2. 壊れた家電の無料回収は可能か?
  3. 壊れた家電を無料回収してもらう方法
  4. 壊れた家電の処分に関してよくある質問

この記事を読むことで、壊れた家電の処分方法と無料回収のポイントが分かります。気になっている方はぜひ参考にしてください。

1.壊れた家電の処分方法は?

壊れた家電は、どのように処分すれば良いのでしょうか。基本的な捨て方について解説します。

1-1.ゴミとして出すしかない?

正直、壊れた家電をリサイクルショップなどに買取に出してもらうのは難しいのが現実です。基本的に、買取対象となる家電は、正常に稼働できるか否かが重要ポイントとなります。家電にはレアメタルなど有用な資源が含まれているため、壊れたものでも買い取っている業者がありますが、非常に珍しいです。壊れた家電は、ゴミとして処分するのが一般的といえるでしょう。ただし、中には自治体で回収してもらえない家電もあるので注意が必要です。

1-2.自治体処分は時間がかかる?

壊れた家電の種類によっては、自治体で処分が可能です。大きさや品目によって、ゴミとしての分類と処分ルールが異なるので注意してください。ほとんどの自治体では、家電製品を「燃えないゴミ」または「粗大ゴミ」として扱っています。一辺30cm以上の家電は粗大ゴミになることがほとんどなので、まずはサイズを確認しておきましょう。いずれにせよ、回収日と回収指定場所が決まっています。特に、粗大ゴミは回収日に回収指定場所まで運搬する必要があるため、手間と時間がかかるでしょう。時間に余裕がある方は、自治体回収でも構いません。しかし、急を要する方はほかの方法での処分をおすすめします。

1-3.家電リサイクル法の対象品目は自治体で処分できない

家電製品の中には、自治体で回収できないものがあります。家電リサイクル法の対象商品となる冷蔵庫(冷凍庫)・エアコン・テレビ・洗濯機(乾燥機)の4品目がそうです。これらの家電製品には、貴重な資源が含まれているため、メーカーまたは小売業者による回収とリサイクルが義務づけられています。自治体で「燃えないゴミ」などとして捨てると法律違反になるので注意してくださいね。

1-4.お金を出して処分する必要がある?

年々、家電製品の廃棄量が増え、貴重な資源が失われています。しかし、家電は廃棄処理が困難なため、埋め立てで処分するしかありません。だからこそ、リサイクルを徹底し、貴重な資源の再利用と廃棄量の削減を目指す必要があります。消費者は不用になった家電をリサイクルするための費用を負担する義務があるのです。特に、家電リサイクル法の対象品目となる4品目は、それぞれリサイクル料金が決まっています。目安となるリサイクル料金は以下のとおりです。

  • 冷蔵庫:170L以下 3,672円/171L以上 4,644円
  • エアコン:972円
  • テレビ:15型以下 1,836円/16型以上 2,916円
  • 洗濯機:2,484円

また、運搬料が500~3,000円ほど、搬出料が3,000~20,000円ほどかかる可能性があります。買い替え時にも、リサイクル料金が必要になるのでいくらかかるのか確認しておきましょう。メーカーによっても異なるため、お客様窓口などで確認してください。なお、家電リサイクル法の対象外となる家電製品を自治体の粗大ゴミとして処分する場合は、約500~1,000円かかります。

2.壊れた家電の無料回収は可能か?

回収業者の中には、無料回収を行っているところがあります。悪徳業者に引っかからないためにも、無料回収ができる仕組みをチェックしておきましょう。

2-1.無料回収のからくりをチェック!

無料回収サービスを実施しているパソコンダストを例に挙げると、無料回収ができる理由が2つあります。
1つ目は「中古品として再販売しているから」です。回収した家電のうち、中古品として需要のあるものはメンテナンス・修理を行い再販売しています。無料で仕入れができるため、その分をメンテナンス・修理のコストに費やせるのです。
2つ目は「貴重な資源が含まれているから」で、再販できないものでも貴重な資源を取り出し選別、資源として再販売しています。だからこそ、壊れた家電でも無料回収ができるのです。

2-2.不用品有料回収との違いは?

不用品有料回収は、さまざまな不用品の回収を行っています。本・DVD・家具・家電・おもちゃなど種類は多岐にわたり、正常に稼働できるものや価値あるものは買取も実施しているのです。しかし、無料回収業者は基本的に、再利用可能な家電などを中心に回収しています。そのため、業者によっては、有益な不用品がなければ回収を断ったり、回収可能の不用品リストに含まれていなかったりするケースがあるのです。無料回収業者へ依頼する場合は、回収対象に含まれているか確認しなければなりません。

2-3.悪質な業者に要注意!

無料回収を行っている業者の中には、「無料」を謳(うた)いながら悪質な行いをする業者も存在しています。たとえば、「回収後にリサイクル料金を請求された」「不法投棄されていた」というトラブルです。「無料」を強く押してくるような業者には、十分に注意したほうがいいでしょう。また、無料回収ができる理由をホームページ等にきちんと記載していない業者も要注意です。依頼前に、きちんと理由が記載されているか確認してくださいね。

3.壊れた家電を無料回収してもらう方法

では、実際に壊れた家電を無料回収してもらう方法とポイントを紹介します。

3-1.おすすめの無料回収業者を紹介!

どの業者に依頼すべきか分からないときは、パソコン・不用品の無料回収を行っているパソコンダストがおすすめです。前述したとおり、パソコンダストは回収したものを再販売、または貴重な資源を選別し販売しているからこそ、無料回収ができます。理由をきちんと提示しているのはもちろんのこと、全国対応可能で送料無料の対象商品が1点でもあれば送料がかかりません。
送料無料対象商品には、デスクトップパソコン・ノートパソコン・液晶モニター・液晶テレビ・タブレット端末・スマートフォン・ゲーム機器などがあります。これらの対象商品が1点でもあれば、対象外のものを同こんしてもほかの不用品回収業者で有料になる不用品でも無料で回収できるのでおすすめですよ。ぜひホームページをチェックしてみてください。

3-2.主な回収方法は?

主な回収方法は、「宅配回収」「持ち込み回収」「出張回収」の3つの方法があります。宅配回収はダンボールに詰めるだけなので、自分のペースで処分可能です。近くに店舗があり、すぐに回収してもらいたい方は持ち込み回収がいいでしょう。不用品の量が多い・重くて運搬が難しいという方は、出張回収を選択してください。回収方法が自由に選択できる業者を選べば、そのときの状況に適した方法で壊れた家電が処分できます。

3-3.回収できないものは?

無料回収業者によっては、回収できないものがあるので注意が必要です。たとえば、パソコンダストの場合、家電リサイクル法の対象外の家電は回収できますが、同法の対象となる家電4品目や、CRTモニター(一体型含む)、大型複合機等は回収不可となります。特に、家電リサイクル法の対象品目とCRTモニターは、リサイクル料金を支払って販売メーカーに引き取ってもらうのが一般的です。法律で処分方法が決められているため、パソコンダストでは無料・有料にかかわらず回収ができません。

3-4.送料の有無を要チェック!

無料の宅配回収を利用する際は、送料の有無を必ず確認してください。パソコンダストのように送料無料対象商品が含まれていれば送料がかからない業者や、もとから送料は依頼者の負担にしているところがあります。よくあるのが、「送料無料だと思っていたのに、高額な金額を請求された」というトラブルです。中には、不用品処分にかかる費用よりも高額な送料を請求する悪質な業者が存在しているので、注意しておかなければなりません。

3-5.無料回収業者選びのポイントは?

どんな基準で無料回収業者を選べばいいのでしょうか。業者選びのポイントを以下にまとめてみました。

  • 無料回収の理由がホームページ等に記載されている
  • 不用品回収の実績・経験がある
  • 口コミ・評判がいい
  • 回収方法が選択できる
  • 送料が無料
  • 古物商許可を取得している
  • 無料相談を受けつけている
  • 回収までの流れなど細かく記載されている
  • 丁寧かつスピーディーな対応

特に、口コミと評判をチェックするのが最重要ポイントです。インターネットで検索すれば、実際に利用した人の感想がチェックできます。悪質な業者の口コミは悪い内容ばかりなので、少しでも不安要素がある業者は避けたほうがいいでしょう。

4.壊れた家電の処分に関してよくある質問

壊れた家電の処分に関してよくある質問を5つピックアップしてみました。

Q.自治体回収でお得に処分するコツは?
A.粗大ゴミの場合、直接ゴミ処理センター等に持ち運べば運搬料金がかからない可能性があります。粗大ゴミの処理券だけ購入すれば処分できるので、時間に余裕があり、持ち運びができる方は直接ゴミ処理センターに持って行くといいでしょう。しかし、受付時間が各自治体で限られているため、事前の確認が必要です。

Q.家電リサイクル法の対象品目はどうやって処分すべきか?
A.まず、メーカーまたは販売業者に回収を依頼します。リサイクル料金を郵便局または小売業者に支払い、家電を回収してもらう流れです。家電リサイクル券システムには、「料金販売店回収方式」と「料金郵便局振込方式」の2つの方法があります。詳細については、「一般財団法人 家電製品協会 家電リサイクル券センター」のホームページをご覧ください。メーカーが分からない場合などは、家電リサイクル券センターが代わりに回収を行います。

Q.買い替え時の回収はどこに依頼すべきか?
A.家電を新しく買い替えるときは、販売店に引き取りを依頼するのも選択肢の1つです。ほとんどの販売店では、新しい家電を運搬すると同時に古い家電を回収しています。リサイクル料金や運搬料金はかかりますが、わざわざ自分で運搬する手間が省けるでしょう。

Q.ネットオークションで壊れた家電は売れるのか?
A.壊れた家電製品はほとんど価値がないので買取対象になりません。個人相手のネットオークションではなかなか売れないでしょう。しかし、オークションを業者が見ている可能性もあり、貴重な資源を再販している業者が買い取ってくれる可能性があります。壊れた家電はネットオークションで必ず売れるわけではありませんが、不可能ではありません。どうしても売りたい方は、どこが故障しているのか具体的な内容を記載しておきましょう。

Q.注意しておきたい回収業者の特徴は?
A.街中をトラックでまわり、不用品を回収している業者には注意してください。軽トラックで巡回している業者は、お店を持っていないため、後で連絡が取れずトラブルが起きる可能性があります。所在位置も不明なケースが多いので、問い合わせても連絡先が分からないという事態になるでしょう。

まとめ

いかがでしたか? 壊れた家電は、家電リサイクル法の対象品目でなければ、自治体で「燃えないゴミ」または「粗大ゴミ」として捨てることができます。しかし、回収日や回収指定場所が決まっていることがほとんどなので、すぐに処分できない・自分で運搬しなければならないという点がデメリットです。また、家電リサイクル法の対象品目となっている家電は、自治体回収ではなくメーカーまたは小売業者によるリサイクルが義務づけられています。これらは自治体で処分できず、リサイクル料金が必要です。できるだけ費用をかけたくないという方は、「無料回収業者」を利用するといいでしょう。無料回収ができる理由がきちんと提示している業者なら、安心して利用できます。業者選びのポイントを押さえた上で、信用できる無料回収業者を選択してくださいね。