ビデオカメラを処分するには? かしこい処分方法を選ぼう!

子どもの成長記録や旅行の思い出づくりに活躍したビデオカメラ。長年愛用したけれど、古くなってさすがに買い替えどきだと感じることはありませんか? 使う機会がなくなって、ビデオカメラが死蔵品になっている家庭もあるでしょう。
不用になったビデオカメラは、できるだけ早期に処分するのが得策です。ものによっては有利な条件で売却できるかもしれません。処分に先立って、知っておかないといけないポイントがいくつかあります。あとで「しまった!」とならないために、必須項目をおさえておきましょう。
この記事では、ビデオカメラを処分するときに気をつけたいことを説明し、さまざまな処分方法についてご紹介します。

  1. 「ビデオカメラを処分すべき?」と迷ったら
  2. ビデオカメラを自治体の回収で処分する
  3. ビデオカメラを処分し、買い替える
  4. 少しでもお得な処分方法を探る!
  5. ビデオカメラの処分を回収業者に依頼する
  6. ビデオカメラの処分に関してよくある質問
  7. まとめ

この記事を読むことで、ビデオカメラを処分するときの注意点をおさえ、最適な処分方法を選ぶことができます。ぜひ、参考にしてみてください。

1.「ビデオカメラを処分すべき?」と迷ったら

ビデオカメラを処分することについて、問題点を整理しましょう。

1-1.ビデオカメラがなぜ必要だったか

そもそも、ビデオカメラを購入した動機はなんだったでしょうか?

  • 旅の風景を帰ってからも楽しみたい
  • 子どもが成長する姿を撮りたい
  • イベントの記録を残したい
  • 趣味の動画を撮りたい
  • 仕事のために使う

ビデオカメラを買う目的は人それぞれですが、現在も有効に使えているでしょうか?

最近は撮影の機会がなかったという場合は、ビデオカメラの処分を考えましょう。

1-2.ビデオカメラを処分するタイミング

1-2-1.ビデオカメラの出番がないとき

子どもが大きくなって撮る機会がなくなったり、趣味をやめてしまったり、ライフスタイルが変化により、ビデオカメラの出番がなくなったという人は多いのではないでしょうか。スマホの動画撮影機能が向上したため、それで十分と感じることもひとつの理由ですね。ビデオカメラを長い期間使っていないなら、ここで処分するのがよいでしょう。将来、もしビデオカメラを使いたい場面がやってきたとしても、充電池の劣化、インターフェイスが合わないなどの問題で、古くなった機種はやはり使えないという結果に終わることがほとんどだからです。

1-2-2.ビデオカメラの消費期限がきたとき

一方、ビデオカメラを積極的に使いたいけれど、手元の機種に不満があるという人や、不調のある場合などは買い替えどきかもしれません。現在のビデオカメラは多様な高機能を備えて進化しているので、4K画質、手ブレ補正、Wi-Fi接続、ウェアラブルなど、自分の用途にあった特徴を持つモデルに更新するとよいでしょう。新しい機種を買う前に古いビデオカメラを処分する準備を済ませ、保管場所を空けるとスムーズに乗り換えができますよ。

1-3.ビデオカメラは普通のごみとして捨てられるの?

ビデオカメラには希少な金属などが含まれており、分解・溶融などを経て再資源化できます。スマホやゲーム機と同様、小型家電リサイクルに出すことが原則なので、うっかり普通のごみとして捨ててはいけません。

1-4.捨てる前にやっておくべきこと

処分する前に必ずやるべき作業があります。こちらのポイントを確認してください。

1-4-1.データのバックアップ

ビデオカメラで撮影したデータのバックアップは万全でしょうか? フラッシュメモリ、ハードディスク、DVDなどいずれの保存メディアも永遠に寿命があるわけではないので、大切なデータは複数のバックアップを取っておく必要があります。
動画のほかに、スナップショットが保存されていませんか? こちらはファイル形式が違うので、あとで見やすいように整理してバックアップしましょう。

1-4-2.ビデオカメラからデータを消去する

まず、SDカードなどを取り出すことを忘れないでください。そして、ビデオカメラ本体に内蔵メモリやHDDがある機種では、データを完全に消去します。気をつけたいのは、通常の「削除」や「消去」の操作を行っても、復旧ソフトなどのツールを使えばデータが復元できてしまう点です。完全に消去するには、内蔵ストレージを初期化したあと、ビデオカメラの蓋をした状態で記録容量がいっぱいになるまで撮影します。そのあと、もう一度初期化を行いましょう。
人に見られて困る映像は特にないと思っても、どんな形で悪用されるかわかりません。個人的な映像が流出しないよう、手間がかかっても万全の対策をしましょう。

1-4-3.説明書や付属品をまとめる

ビデオカメラの取扱説明書、充電器、ACアダプター、リモコンなどの付属品を本体と一緒にまとめましょう。すっきり片付けるために、箱や接続ケーブル類も同時に処分することをおすすめします。接続ケーブルなどを大事に保管しておく人もいますが、今すぐ別の機器で使うイメージが湧かないなら、使わないうちにインターフェイスがすたれてしまう可能性が大きいです。出自も用途もわからない付属品やケーブルをためこまないようにしましょう。

1-4-4.バッテリーを取り出す

ビデオカメラのバッテリーは、リチウムイオン電池などの充電池。これらはリサイクル対象品として、スーパーや電器店などの協力店舗に設置された電池回収ボックスへ持っていきます。アルカリ乾電池などは自治体の危険ごみ収集日に出せますが、充電池を出すのは違反行為です。普通のごみに混ざると危険でもあり、取り扱いに注意しましょう。

2.ビデオカメラを自治体の回収で処分する

ビデオカメラは、なぜ「燃えないごみ」に出せないのか、自治体の回収はないのか? そんな疑問について説明します。

2-1.「小型家電リサイクル法」って何?

全国的に見て、自治体がごみとして無料収集する品目はどんどん減っています。代わりに増えているのがリユース・リサイクルすべき品目です。中でも電気製品については、平成25年施行の「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」により、小型デジタル家電の多くがリサイクル対象品目となりました。通称「小型家電リサイクル法」と呼ばれるこの法律は、小型家電に含まれるアルミ、貴金属、レアメタルなどを再資源化することを目的としています。対象品目はビデオカメラ、デジタルカメラ、携帯電話、ゲーム機、携帯オーディオプレーヤーなど、デジタルガジェットが中心だと考えればよいでしょう。

2-2.ビデオカメラを自分で「小型家電リサイクル」に出せる?

ビデオカメラは小型家電リサイクル法の対象品目なので、自治体の規定に沿って回収に出します。一般のごみと同様に運搬車で収集する自治体が一部あるものの、住民が自分で回収拠点へ持ち込む方式の市町村が多数派です。まずは自分の市町村の広報をチェックし、回収拠点を探しましょう。たいていは「小型家電回収ボックス」が公共施設などの回収拠点に設けられ、機器を自分で投入するようになっています。

2-3.自治体の処分方法に従うメリット・デメリット

再生可能な資源をむだに捨てるのでなく、リサイクルすることは当然のモラルとなっています。自治体のリサイクル活動に協力し、そこから利益が出るなら地元貢献にもなるわけですね。また、リサイクル業者を選んだり交渉したりといったことがわずらわしい人には、自治体のリサイクルへ出すのが気楽でいいかもしれません。
デメリットとしては、「小型家電リサイクルボックス」の設置場所が家から遠い場合は、ビデオカメラを持って行くのが面倒ですね。「充電池リサイクルボックス」が別の場所にあるなら、そちらへも回らなくてはいけません。自治体が運搬車で収集をする方式なら、集積所へ出すだけでいいとはいえ、不用品をあさる他人に盗まれる心配があります。その可能性を考えると、やはりデータ消去を徹底しておく必要があるでしょう。

3.ビデオカメラを処分し、買い替える

ビデオカメラを買い替えるなら、古いほうを買い取ってもらえないか検討しましょう。

3-1.ビデオカメラの販売店でお得な下取りに出す

ビデオカメラ販売促進のキャンペーンとして、大手電器店などが下取りサービスを行っています。中古品の買取・販売を行う店なら、もちろん買取だけの査定もしてもらえますが、新品購入時の下取りなら査定額の割り増しなどの特典がつくことがあり、お得です。

3-2.ビデオカメラを下取りに出すには?

下取り特典はたいてい、実店舗で新品を購入する場合に適用されます。買取品は充電器などの重要な付属品が欠けていると査定額が下がるので、まとめて持っていきましょう。この場合の査定サービスは無料で、身分証があれば買取してもらえます。

3-3.ビデオカメラを下取りに出すメリット・デメリット

「壊れていても5、000ポイント進呈」「下取りは査定額を10%増」などの宣伝文句が目を引きますが、過度な期待をするのはやめましょう。実際は対象モデルでないため特典ポイントがつかなかった、あるいは買取査定額0円なので特典なし、という結果になることもあります。大手の電器店では需要と供給バランスのデータから査定額を算出するので、年式の浅い人気機種でない限り、買取金額はシビアです。データ消去をきちんとしてもらえること、無料で処分できることがメリットと考えるくらいが妥当かもしれません。

4.少しでもお得な処分方法を探る!

高価だったビデオカメラを処分するなら、少しでもお金に替えたいですよね。その方法を考えてみました。

4-1.ビデオカメラを中古市場で売りたい

ビデオカメラの中古市場は、スマートフォンやデジタルカメラに比べると小さいものです。スマホは必需品であり、進化が著しいため中古売買が活発。カメラはデジタル時代になっても趣味の道具として成熟度が高く、光学レンズの良い物への買い替え要求のある市場です。しかし、ビデオカメラは需要がさほどありません。自然と買値がつくモデルと買取数量が絞られるわけです。そんな中で、買値のつくビデオカメラの条件は以下のようになるでしょう。

  • 目立つ傷がなく、使用感の少ないもの
  • 手ブレ補正や高画質など、高い機能を備えるもの
  • ソニー、パナソニックなどの人気ブランド
  • 年式が5年以内のもの

格安メーカー製品でも、新モデルは毎年スペックが上がります。対抗できる中古品は、ブランドの信頼性とステイタスというバリューに加え、遜色ないスペックを持つハイエンド機だと考えてください。

4-2.どうやってビデオカメラを売るか

ビデオカメラを中古品として売る場合は、本体と付属品をきれいに磨きましょう。そして、購入時と同様に箱に詰めた状態にすると、買取額がプラスに働くかもしれません。
ビデオカメラを売るには、ほかにも少々努力が必要。その方法を挙げてみます。

4-2-1.大手電器店で売る

中古品の買取をする大手電器店のホームページには、モデルごとの最大買取金額が検索できるところがあります。保有しているビデオカメラの型番を入力すれば最大買取金額が出てくるので、とりあえずやってみるといいでしょう。複数の店を比較してこれはと思った店舗に持ち込めば一度の訪問で済み、査定も無料でよけいな費用がかかることはありません。

ただし、実際の査定額がビデオカメラの状態によっては大幅に低くなることに留意しましょう。特に遠隔地から取り引きする場合は、査定一万円以下なら買取不可で、送料・査定サービス料が発生するなど、費用が大きくなってしまう店もあります。

4-2-2.デジタルに強い中古ショップで売る

近隣のリサイクル店へ持ち込んで買取依頼する場合は、デジタル機器を多く取り扱う店を選ぶとよいでしょう。また、デジタル製品に特化した中古ショップでは、大手電器店よりも買取査定が高いことがあります。秋葉原のような電気街に直接売りに行くか、ネットで最大査定額を問い合わせるといいでしょう。このような店のホームページでは買取額の検索ツールがなくメールでの問い合わせになるなど、少々ハードルが高いですが、少しでも高い買取を望むならトライする価値はあります。大手電器店で0円査定の品物が、「ジャンク品」として数千円の値がつくケースもあるからです。

4-2-3.オークションで売る

ネットオークションに出品すると、相場に関係なく高値がつくことがあります。マニアックなモデルに高値がつく可能性があることと、入札の流れで価格が上がる要素があるためでしょう。出品にあたっては説明文と写真を掲載しますが、製品の状態がわかりやすく、安心感を与える工夫が大切です。出品後は閲覧者からの質問に素早く回答するなど、よい対応が落札につながるでしょう。オークションはゲーム感覚でやってみたい人におすすめです。

4-3.そのビデオカメラは、中古品として売るべきなのか?

これまで見てきたように、中古品として高価買取を狙うとなると、ある程度の手間をかけることになります。手元のビデオカメラは、リセール品として有望でしょうか? 年式が新しくハイエンドモデルであるなど、有望なら努力して最大のリターンを得ましょう。そうでない場合は逆に引き取り費用がかかってしまうなど、報われない結果になる可能性が高いです。売却以外の処分方法を考えるほうがいいかもしれません。

5.ビデオカメラの処分を回収業者に依頼する

中古ショップでは値がつくかわからないビデオカメラも、不用品回収業者に依頼すれば確実に処分できます。いろいろな業者がいるので、かしこく選びましょう。

5-1.不用品回収業者の種類と利用方法のいろいろ

5-1-1.近隣を巡回する廃品回収業者に声をかける

最も手っ取り早い方法ですが、安心できないやり方です。無料回収と宣伝しながら高額な引き取り料を要求するなど、悪質な回収業者とのトラブルが多数報告されています。身元の定かでない業者に依頼することは避けましょう。

5-1-2.訪問引き取りの不用品回収業者に連絡する

不用品を引き取ってほしいと連絡すると、回収に来てくれる業者があります。ビデオカメラのほかに家具や家電をまとめて処分したいときは、おすすめの方法です。査定のうえ、出張・運搬料金と買取金額を相殺できるのもメリットになります。

5-1-3.不用品回収センターに持ち込む

ビデオカメラなど手で運べる物を処分するなら、自分で回収センターへ持ち込むこともできます。データの消去を無料で行っているなど、しっかりした店を選びましょう。

5-1-4.宅配による回収を利用する

ビデオカメラを店舗まで持ち込むのは面倒、家に人が来るのはわずらわしい、などと感じるなら不用品の宅配回収を利用するといいでしょう。宅配回収とは、処分したい不用品を回収業者に宅配便で送り、引き取ってもらうサービスです。スタッフに会って話す必要がなく、時間を気にすることもないので、最も気楽に利用できる処分方法でしょう。

5-2.宅配回収ってどんなサービス?

宅配回収や宅配引取と呼ばれるサービスは、不用な家電を宅配で回収業者へ送付するもの。ビデオカメラだけでなく、ゲーム機やパソコンなどの家電をダンボールに同梱(どうこん)すれば、一度に不用品が片付くので便利です。冷蔵庫や洗濯機など家電リサイクル法に基づく家電以外、ほとんどの家電が宅配回収の対象になります。
不用品回収のパソコンダストの宅配回収では、家電はもちろん、楽器や贈答品なども無料回収の対象品目です。使用不能な物は資源としてリサイクルし、使える物はきちんとリユース品として再販されるので、ただ捨てるのは気が引けるという不用品は、まとめて送付するとよいでしょう。

5-3.宅配回収の料金は本当に無料なのか?

宅配回収は、荷物を受け取ったのち査定のうえ回収料金を算出する業者もあります。その場合、不用品の買取額が処分手数料を上回るならお金がもらえますが、逆に支払いが発生する場合があることに注意しましょう。
パソコンダストでは、送付した物を一律に無料回収しているので、支払いを心配する必要はありません。また、送料を着払いにすることもできます。送料が無料になる条件は、以下のとおり。

  • 液晶モニター・パソコン・スマホ・ゲーム機など、送料無料対象製品を同梱(どうこん)する。
  • 佐川急便またはゆうパックで、指定の大きさ・重量(三辺合計160cm以内、30kg以内など)のダンボールを使用する。

これだけをクリアすれば、処分手数料はおろか送料すらかかりません。パソコンの処分については特別の規制があるうえ、プライバシー保全に気を使うものですが、パソコンダストは厳重にデータ抹消をしています。ビデオカメラとパソコンを安全に処分でき、送料が無料になるなら一石三鳥ですね。

5-4.不用品回収業者を使うメリット・デメリット

不用品回収業者を利用するデメリットは、ハイエンドなビデオカメラだろうと高額査定をしてもらえないことです。大いに売る価値のあるビデオカメラなら、専門業者に買取を依頼しましょう。回収業者のメリットは、何と言っても楽ができる点です。自分で処分するには細かく分別し、それぞれの回収拠点へ持ち込む面倒がありますが、回収業者に処分してもらえばそんな苦労はいりません。

5-5.業者選びのポイント

前述したとおり、回収業者とひと口に言っても、得意分野と利用シーンはさまざまです。ビデオカメラといった小さな家電を処分することが目的なら、宅配回収が対面も交渉も不要で、楽なことでは一番でしょう。ほかの物を同梱しても無料で済むので、利用価値は大きいです。

5-6.回収業者を利用するときに注意すべきこと

不用品回収業者というと、どこも同じようなものだという認識は誤りです。それぞれに得意分野があり、料金設定や引き取り可能な品目も少しずつ違います。ホームページなどをよく見て不明な点は問い合わせ、自分が利用したいサービスであるかどうかを確認しましょう。

6.ビデオカメラの処分に関してよくある質問

6-1.買値がつくビデオカメラってどんなものでしょうか?

画質で言えば4Kのビデオカメラが注目される今、フルHD画質は当然になりました。ほかのスペックも現在の主流から大きく劣っていないことが必要条件になります。満足な価格のつくビデオカメラの目安としては、3年以内のハイエンド機だと考えるといいでしょう。

6-2.ジャンク品とはなんですか?

故障している、目立つ傷がある、年式が古いなど、商品価値のない製品のことです。修理して再生できる物もありますが、部品取りやリサイクル資源として流通します。ジャンク品でも、まれに中古ショップで買い取ってもらえることがありますが、100円から3,000円程度にとどまるでしょう。

6-3.不用品の回収を無料で済ませたいのですが?

不用品の回収には、運搬費や出張の人件費がかかります。路上で「無料回収」をうたう業者は古物商の資格もなかったり、回収した物を不法投棄したりといったトラブルが多発しているので、避けるほうがいいでしょう。回収センターへ持ち込むか、宅配回収を利用すれば、無料で回収してくれるところがあります。

6-4.宅配で送れば、無料で不用品を引き取ってくれる業者がいるのはなぜですか?

不用品回収業者が宅配による引き取りを行う理由は、不用品を広く仕入れ、リサイクル資源・リユース品として再生し、国内外に販売できていることです。再生や販売の力が大きい業者ほど、引き取り品目も多いということになります。

6-5.家電リサイクル法のことが、よくわかりません。

「家電リサイクル法」と「小型家電リサイクル法」は、名称が似ていますが、規制の内容が異なる別の法律です。

  • 家電リサイクル法:エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機、乾燥機などが対象。通常、処分には原則リサイクル料が必要です。自分で捨てる場合はリサイクル券を購入し、指定業者に運搬を依頼します。規制が厳しいため、業者によって対象品目への対応が分かれるので個別に確認しましょう。
  • 小型家電リサイクル法:ほとんどの小型家電が対象です。これにより、燃えないごみなどとして出せる品目が激減しました。ただし、小型家電リサイクル品の回収状況は自治体ごとに違います。ビデオカメラやスマホなどのデジタル小物に関しては、まず対象品目だと判断してよいでしょう。
  • 別法:パソコンは別途「パソコンリサイクル」、充電池は「小型二次電池リサイクル」の法令が定められています。いずれも自治体のごみ収集には出さず、リサイクルします。

7.まとめ

いかがでしたか? この記事では、ビデオカメラの処分にあたってどんな方法があるか、そのメリット・デメリットを紹介しました。処分するときの注意点のほか、中古品として売る場合・不用品回収業者を利用する場合はそれぞれに選択肢があることが、おわかりいただけたかと思います。この記事を参考に、ご自分にあった処分方法を選んでくださいね。